同窓会で不倫関係に陥った場合のリスクと対処法について解説します。同窓会では不倫関係に発展しやすいとされていますが、関係性の発展にはさまざまなリスクが潜んでいます。不倫に発展しやすい理由や、万が一不貞行為に及んでしまった場合の対処法を知っておくことは、自身の抑止力を高めるためにも、慰謝料請求に的確に対処するためにも必要です。
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同窓会で不倫しやすい理由として以下のものが挙げられます。
同窓会では旧友との出会いを楽しみにしている人が多いことが理由のひとつです。友達として再会できることを楽しみにしているといえますが、学生時代に交際をしていた相手や好きだった人などに対しては、当初の好意を上乗せしていることが少なくなく、無意識下で恋愛をする気持ちになりがちであることから、不倫してしまう方が多いとされています。
同窓会では学生時代の好意を告げられることがあるため、不倫に発展しやすいと言えます。「学生時代に好きだった」などと告白を受けることは少なくなく、特別な好意を持っていなかった異性であっても、告白を受けることで恋愛感情が湧き上がってくることもあるでしょう。学生時代の好意を告白されることで互いに恋愛感情を持ち、不倫に発展してしまうこともあります。
大人になったことで、同窓会が新たな出会いの場になることもあります。学生時代の友達に会うとそれぞれが大人になっており、外見、中身ともに変化しているもの。さまざまな経験を積んだ後、大人になった旧友と出会うという予想外の出会いが、不倫につながるとも考えられます。
同窓会は普段の生活にない新たな刺激となり得ます。夫婦生活、子育てがひと段落した時期に開催されることが多く、平凡な日常に刺激を与えてくれる場となることから、不倫につながりやすいといえます。
同窓会で不倫に発展する流れをご紹介します。
同窓会では多くの場合、昔の思い出話で盛り上がり警戒心が低下していきます。参加している人たちは、話したことがなかったとしても共通の思い出をもっているもの。学生時代の思い出話で盛り上がることで、急速に親しくなる可能性を秘めています。
思い出話の次は、現在の状況に話が移行します。家庭や仕事など、現在抱えている悩みについて相談しているうちに、相手に魅力を感じることが多いようです。
落ち着いた場所で悩みを相談する展開に進展する可能性もあります。抱えている悩みについて話し合うとなると、騒がしい同窓会の会場はふさわしくありません。落ち着いて話すため、2人だけで会場を抜け出す、連絡先を交換して後日2人で会う約束をするなど、落ち着いた場所で会うことにより、より親密さが増していきます。
会話を重ね関係を深めていくと、不倫へと発展しがちです。共通の思い出があるので、不倫するまでそれほど時間はかからないといわれています。2人だけで話をするうちに、配偶者にはない魅力を感じて不倫関係を築いてしまうことは少なくありません。
同窓会で不倫した場合のリスクは次のとおりです。
不倫が発覚すると、相手の配偶者から慰謝料を請求される可能性が高まります。慰謝料を請求する内容証明郵便や訴状が自宅へ届くことが一般的であり、慰謝料の相場は50～300万円程度といわれています。同窓会で不倫をした場合、慰謝料の請求を受ける可能性からは免れられません。
既婚者なら配偶者から離婚を迫られることも考えられます。不倫した側は離婚する原因を作った有責配偶者となるため、ほとんどのケースで離婚時に慰謝料を支払うことになるだけでなく、養育費などの支払責任が長期的に継続する恐れもあります。不貞行為に及ぶと離婚のリスクがありますが、さらに金銭的な負担も背負うことになるでしょう。
不倫が職場に知られ、立場が危うくなる可能性もあります。不倫で懲戒処分を受けることはほぼありませんが、周囲の視線や雰囲気が悪くなることで、自主退社に追い込まれることも考えられます。いずれにしろ、職場に知られることは職務上で不利益に働きます。
不倫が発覚した場合は次のように対処してください。
まずは事実関係を整理し、慰謝料の支払義務を判断します。2人きりで外出したとしても、肉体関係を伴わなければ不貞行為とはいえません。慰謝料を請求されても、支払義務が生じていないという可能性もあります。交際の状況を整理し、慰謝料の支払義務は生じるか否か、ご自身でよく確認しましょう。
慰謝料請求金額の妥当性も確認しなければなりません。不倫による慰謝料の相場は50～300万円といわれており、実際の請求金額は個々の状況により異なりますが、相場を超える場合は交渉により減額できる可能性があります。請求金額の妥当性を判断し、高額すぎる場合は法的根拠を用いて減額交渉を行ないましょう。
同窓会での不倫が発覚し、慰謝料の請求を受けたなら、まずは法律の専門家に相談してください。同窓会では不倫に陥りやすいといわれています。不貞行為に及び慰謝料の請求を受けた際には、支払義務の有無、請求金額の妥当性を確認し、相手との交渉に臨みましょう。しかし、法律の専門的知識がない方が一人で対処すると、問題を大きくしてしまう恐れがあるため、法律の専門家に相談し、個々の状況を説明した上で見解と適切な解決法を仰ぐことが賢明です。
